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テレワークとは? メリット・デメリットからITインフラ環境構築のポイントまでを徹底解説
2022年12月16日
- ITインフラ
テレワークの起源は、日本では1980年代にさかのぼります。その働き方は一部の人に限られていました。普及のきっかけは2010年代の働き改革です。そして、2020年代に入り、新型コロナウイルスの感染対策として急速にテレワークを導入する企業が増えました。
本稿では「テレワークとは何か」「テレワークの全体像」「テレワーク導入の注意点と進め方」といった視点で解説します。
具体的な例をあげながら、中小企業の社内環境をテレワーク可能な環境へ移行するポイントを交えて説明します。これからテレワークを導入される方に、役立つ内容となっています。当社が得意なITインフラの視点も交えて解説しますので、既にテレワークを導入されている企業担当者の方にも参考にしていただけます。
本稿では「テレワークとは何か」「テレワークの全体像」「テレワーク導入の注意点と進め方」といった視点で解説します。
具体的な例をあげながら、中小企業の社内環境をテレワーク可能な環境へ移行するポイントを交えて説明します。これからテレワークを導入される方に、役立つ内容となっています。当社が得意なITインフラの視点も交えて解説しますので、既にテレワークを導入されている企業担当者の方にも参考にしていただけます。
テレワークとは
テレワークとは、tele（遠隔）＋work（勤務）の造語です。「情報通信技術を活用した、場所や時間に制約されない働き方」を意味します。パソコンとインターネットさえあればどこでも働ける時代だからこそ、注目を浴びている働き方のひとつです。
テレワークには大きく、以下の3つの形態があります。
テレワークには大きく、以下の3つの形態があります。
- 会社が用意する「サテライトオフィス」での勤務
- 会社以外で働く「モバイルワーク」
- 自宅で働く「在宅勤務」
テレワークの目的は、労働生産性の向上やワークライフ・バランスの改善などがあります。ここに「新型コロナの感染対策」が加わったことで、マスコミにも大きく取り上げられ、テレワークが広く社会へ浸透するキッカケになりました。
多くの会社がテレワークを導入したことで、働き手が働き方を選べるようになりました。そして、会社側も働き手を確保しやすくなりました。これは、厚生労働省が目指す「働き方改革」の「多様な働き方を選択できる社会」ともリンクしています。
多くの会社がテレワークを導入したことで、働き手が働き方を選べるようになりました。そして、会社側も働き手を確保しやすくなりました。これは、厚生労働省が目指す「働き方改革」の「多様な働き方を選択できる社会」ともリンクしています。
テレワークのメリットデメリット
テレワークのメリットとデメリットをまとめます。
テレワークのメリット
- 時間の有効活用
- 移動時間（通勤、訪問、会議や食事など）の削減
など。
- 移動時間（通勤、訪問、会議や食事など）の削減
- コストの削減
- オフィスの縮小
- 光熱費、通勤費、社用車とガソリン費用の削減
- プリンター、紙、トナー費用の削減
- 帰りにくい残業代の削減
など。
- 三密回避
- 感染症対策
- 新規雇用・離職防止
- 家を空けられない人や通えない人など「通勤」が障壁となっている人材に働く場を提供することで、働き手を増やすことができる。
テレワークのデメリット
- コミュニケーション不足
- 会話不足による孤独感や疎外感の増幅。
- 人事評価が難しい
- 勤務状況が見えにくい。
- 仕事の成果が見えにくい。
- 教育が難しい。
- セキュリティリスク
- 情報漏えいのリスクなど。
- 機材だけでは防ぐことはできない。人のモラルや教育などの対策も必要。
- IT環境コストの増加
- 社内と社外（テレワーカーやクラウド）それぞれに初期/ランニング費用が必要。
テレワークの全体像
テレワークとは何ができることをいうのでしょうか。
理想のテレワークは、会社の外でも、社内にいる時と同じ仕事ができることです。職場と同じ環境を社外でいかに整えられるか、が重要になります。
テレワークができる職種は、「パソコン作業」と「会議」と「会話」と「電話」で成り立つ仕事です。主に、事務、営業、技術などですが、どの職種もすべてテレワークでできるとは限りません。
理想のテレワークは、会社の外でも、社内にいる時と同じ仕事ができることです。職場と同じ環境を社外でいかに整えられるか、が重要になります。
テレワークができる職種は、「パソコン作業」と「会議」と「会話」と「電話」で成り立つ仕事です。主に、事務、営業、技術などですが、どの職種もすべてテレワークでできるとは限りません。
- 電話を使った仕事
電話を使った仕事は、元々時間と場所を選ばないので、ここでは対象としません。 - 会議
会議は、既にクラウドサービスなどのウェブ会議を使っているので、ここではパソコン作業に含めます。
（会って議するという本来の会議と比較すると、視線の動きで空気を読んだり、目配せで意識を合わせたりはできなくなりますが、おおむねウェブ会議で事足りるという意見が大多数です。） - 会話
会話は、電話とウェブ会議で代用できるのでここでは省きます。
（電話やオンライン越しの会話では、本音が聞きづらかったり、周りの人と気軽な会話をする機会が減ったりします。このストレスの影響は未知数です。） - パソコン作業
パソコン作業は、共通アプリとしてメール、ウェブ会議、文書、表計算などがあります。さらに職種ごとに使うアプリはさまざまです。
ここでは、テレワークでパソコン作業ができるための要素として、アプリとデータの保管場所、パソコン性能、通信速度、セキュリティ対策について考えます。
IT環境
アプリとデータの保管場所
アプリとデータの保管場所は、以下の3種です。
社内のパソコンやサーバーから、またテレワークのパソコンから、上記の３種どれにでもアクセスできる必要があります。
- テレワークのパソコン
- 社内ネットワーク
- インターネット上のクラウドサービス
社内のパソコンやサーバーから、またテレワークのパソコンから、上記の３種どれにでもアクセスできる必要があります。
パソコンの性能
パソコンの性能は、社内で使っている性能で大きな問題はありません。
インターネット環境
通信速度は、インターネットサービスプロバイダー（ISP 例：NTTフレッツ光 など）との契約で決まります。テレワークで使うアプリに見合った通信速度を用意します。ウェブ会議の音声だけでも1 Mbps、映像を加えると3～10 Mbpsが必要です。
通信速度が適正でない場合、ウェブ会議であれば画像や音声が途切れたりします。
通信速度が適正でない場合、ウェブ会議であれば画像や音声が途切れたりします。
セキュリティ対策
テレワークで会社の仕事をする場合、とても大事なのがセキュリティです。テレワークのパソコン作業は、セキュリティ対策を適切に施した環境で行います。
まず前提として、完全なセキュリティ対策はありえません。
できるだけ危うさを排除し、できるだけ安全であることを目指します。どのような情報を、どのような脅威から、どのような体制で守り、もし問題が起きた場合にどのような対応をするのか、といった会社独自の環境に合った情報セキュリティ・ポリシーの策定が最優先課題です。
このポリシーに基づいて、「テレワークの社内環境と社外環境」と「社内の担当者と社外のテレワーカー」とに分けて、次のようなガイドラインに沿ってセキュリティ対策を考える必要があります。
まず前提として、完全なセキュリティ対策はありえません。
できるだけ危うさを排除し、できるだけ安全であることを目指します。どのような情報を、どのような脅威から、どのような体制で守り、もし問題が起きた場合にどのような対応をするのか、といった会社独自の環境に合った情報セキュリティ・ポリシーの策定が最優先課題です。
このポリシーに基づいて、「テレワークの社内環境と社外環境」と「社内の担当者と社外のテレワーカー」とに分けて、次のようなガイドラインに沿ってセキュリティ対策を考える必要があります。
【参考】
IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン第3版
社内インフラでは、コンピューターウイルスやワームといったマルウェア、悪意のある不正アクセス、機材の盗難、情報の盗聴などの脅威へのセキュリティ対策を取っています。
社外へパソコンを持ち出す時、それらの脅威からテレワーカー自身がパソコンとその中にある情報を守らなければいけません。
テレワークを始める前までに、機材をそろえるだけでなく、次のような行政が運営するポータルサイトを活用して、人によってレベルが違うことが無いように、テレワーカーへ情報セキュリティとITリテラシー（※）を教育する必要があります。
社外へパソコンを持ち出す時、それらの脅威からテレワーカー自身がパソコンとその中にある情報を守らなければいけません。
テレワークを始める前までに、機材をそろえるだけでなく、次のような行政が運営するポータルサイトを活用して、人によってレベルが違うことが無いように、テレワーカーへ情報セキュリティとITリテラシー（※）を教育する必要があります。
※ ITリテラシーとは、通信・ネットワーク・セキュリティなどの情報通信技術を理解する能力と操作する能力です。
【参考】
テレワーク導入プロセス
テレワーク環境は、何から決めて、どう作る？
テレワーク導入前の社内環境を確認
まず、テレワークの社内環境を考えます。
会社の規模や必要なデータや機材、何をどう守るかなど、会社の数だけ種類があるはずです。
今回は、テレワーク導入前の環境を以下のように想定します。
会社の規模や必要なデータや機材、何をどう守るかなど、会社の数だけ種類があるはずです。
今回は、テレワーク導入前の環境を以下のように想定します。
※ ONU（Optical Network Unit）とは、回線終端装置と呼ばれ、光信号⇔デジタル信号を変換する装置です。
※ スイッチとは、複数の機器をネットワークに接続するための装置です。
※ スイッチとは、複数の機器をネットワークに接続するための装置です。
- 社員10名の中小企業Ａ社の事務所には、パソコンが15台ほどあります。
- A社は、ISPと光回線1Gbpsの法人契約をしています。
- ISPから提供されたONUはルーター（※1）内蔵です。
- ONUのLAN（※2）ポートはスイッチにつながっています。
- スイッチで分配された社内LANに、パソコンとプリンターとファイルサーバー（パソコン＋大容量HDD）がつながっています。
- 社員はインターネットを、主にメール、検索、顧客とのウェブ会議に使っています。メールとウェブ会議は、クラウドサービスを利用しています。
- この環境を、パソコンが得意な社員Bさんがメイン業務と兼任してメンテナンスをしています。
※1 ルーターとは、複数の端末を同時にインターネットと接続する機能または装置です。
※2 LAN（Local Area Network）とは、社内用などの小規模なネットワークです。
※2 LAN（Local Area Network）とは、社内用などの小規模なネットワークです。
テレワーク導入後の環境を検討
この環境を、社員10人がテレワークする環境へ移行します。
通信環境の検討
まず、 「社外から社内環境への接続方法の検討」から始めます。
接続方法はいくつかありますが、中小企業であればVPN（※）方式かVPN接続リモートデスクトップ方式（VPN&RD方式）の、どちらかにする場合が多いです。
どちらの方式でも、社内と社外をVPNでつなぐことは必須です。
接続方法はいくつかありますが、中小企業であればVPN（※）方式かVPN接続リモートデスクトップ方式（VPN&RD方式）の、どちらかにする場合が多いです。
どちらの方式でも、社内と社外をVPNでつなぐことは必須です。
※ VPN（Virtual Private Network）とは、仮想プライベートネットワークです。インターネットなどの共用回線の中に仮想的な専用回線をつくることで、通信の安全性を強化するための仕組みです。
VPN方式
社内で使っているパソコンをテレワークで使います。新たにパソコンを用意する必要はありません。
このパソコンで社内ネットワークやクラウドにアクセスして業務を処理します。
ネットワークに障害が起きても、スタンドアローンでできるパソコン作業は継続できます。
このパソコンで社内ネットワークやクラウドにアクセスして業務を処理します。
ネットワークに障害が起きても、スタンドアローンでできるパソコン作業は継続できます。
VPN&RD方式
社内にあるパソコンを、テレワークのパソコンから遠隔操作します。
社内にあるパソコンとテレワークのパソコン、最低２台のパソコンが必要です。
個人用パソコンをテレワークのパソコンとして使う選択肢もあります。この場合でも、セキュリティ対策は必須です。
テレワークのパソコンに、WindowsやMacOSやLinuxといったOSの制約はありません。
社内にあるパソコンが業務をほとんど処理するため、VPN方式と比較して以下のようなメリットがあります。
しかし、ネットワークに障害が起きた時にパソコン作業は止まってしまいます。
社内にあるパソコンとテレワークのパソコン、最低２台のパソコンが必要です。
個人用パソコンをテレワークのパソコンとして使う選択肢もあります。この場合でも、セキュリティ対策は必須です。
テレワークのパソコンに、WindowsやMacOSやLinuxといったOSの制約はありません。
社内にあるパソコンが業務をほとんど処理するため、VPN方式と比較して以下のようなメリットがあります。
- テレワーク用パソコンには高い処理能力は必要ありません。
- 社内ネットワークやクラウドとの業務処理アクセスが減るので、通信量は格段に少なくなります。
- 攻撃や傍受の対象となる通信の量が減るので、セキュリティは高くなります。
しかし、ネットワークに障害が起きた時にパソコン作業は止まってしまいます。
VPN方式とVPN&RD方式で、どちらの方式を選ぶかは、セキュリティとコストを踏まえて担当者と一緒に検討します。
ISPとの契約は、10人規模であれば1Gbpsで問題ありません。処理が遅い／重いといった問題が出てくるようであれば、通信速度を見直します。
ISPとの契約は、10人規模であれば1Gbpsで問題ありません。処理が遅い／重いといった問題が出てくるようであれば、通信速度を見直します。
社内ネットワーク環境の検討
テレワークに対応できる社内ネットワーク環境を検討します。
一般的なテレワーク移行後の環境
※ FW（Firewall：ファイアウォール）とは、インターネットから社内への不正アクセスや、社内からインターネットへの許可されていない通信を遮断するための装置です。
※ VPN対応ルーターとは、VPN機能を搭載したルーターです。インターネット上でVPNを利用して、外部から社内ネットワークにアクセスするための装置です。
※ VPN対応ルーターとは、VPN機能を搭載したルーターです。インターネット上でVPNを利用して、外部から社内ネットワークにアクセスするための装置です。
外部からのアクセスをセキュア（安全）に社内ネットワークとつなげるために、ONUとスイッチの間に一般的にファイアウォールとVPN対応ルーターを設置します。
一般的には、このようなネットワーク環境を社内に用意します。
ですが、この環境では「機材が増えた分、管理に漏れが出やすい」「セキュリティが弱い」と当社は考えます。
そこで、さらに一歩進んだ「よりセキュアな」環境を提案します。
一般的には、このようなネットワーク環境を社内に用意します。
ですが、この環境では「機材が増えた分、管理に漏れが出やすい」「セキュリティが弱い」と当社は考えます。
そこで、さらに一歩進んだ「よりセキュアな」環境を提案します。
当社が提案するさらに一歩進んだ「よりセキュアな」環境
※ SSL-VPNは暗号化された通信です。この中を機密情報が通ります。
FWとVPN対応ルータをFortigateに置き換えることで、Webフィルタリング、ファイアウォール、IPS（侵入防止システム）、アンチスパム等の機能が追加されるので、セキュリティを強化できます。
さらに、Fortigateだけで統合的にセキュリティ管理ができるので、管理作業の負担が軽減されます。
さらに、Fortigateだけで統合的にセキュリティ管理ができるので、管理作業の負担が軽減されます。
- Fortigate-60F フォーティゲート
統合脅威管理装置（UTM：Unified Threat Management）です。ファイアウォールやフィルタリング などのさまざまなセキュリティ対策機能と、テレワークに適したリモートアクセスVPN機能をもった機器です。
Fortigate-60Fが１台あれば、社内のセキュリティ対策と社内ネットワークをつなぐVPN接続環境を構築でき、社外のテレワーク環境を社内と安全につなぐことができます。
- NASファイルサーバー
NAS（Network Attached Storage）とは、ネットワークに直接接続して使用する外付けハードディスクです。ネットワークにつなぎ初期設定するだけで、ファイルサーバーを構築できます。
NASは、ファイルサーバーに特化したさまざまな機能を持っています。WindowsやLinuxで構築した場合と比較して、設定や保守運用やバックアップなど、担当者の負担を激減できます。
【参考】
移行後のメンテナンスは、当社にお任せください
システムに問題が発生した時、すぐに復旧対応ができないと、業務がストップしてしまいます。
システムを安定して稼働させるためには、24時間365日体制でシステムの保守や運用を行わなければなりません。本業の傍らで、社内環境のメンテナンスを行うことは困難です。
セキュリティや拡張性を考慮した、お客様に最適なネットワークを提案・構築します。リモート環境構築、運用ルール提案、メンテナンス代行、トラブル改善なども承ります。
システムを安定して稼働させるためには、24時間365日体制でシステムの保守や運用を行わなければなりません。本業の傍らで、社内環境のメンテナンスを行うことは困難です。
セキュリティや拡張性を考慮した、お客様に最適なネットワークを提案・構築します。リモート環境構築、運用ルール提案、メンテナンス代行、トラブル改善なども承ります。
社外の環境を検討
最後に、社外の環境を考えます。
社外の環境も千差万別ですが、少なくともフリーWi-Fiやネットカフェなどから、社内ネットワークへの接続は避けるべきです。
例えば、ネットカフェのフリーWi-Fiに接続した場合、SSL-VPN通信とは無関係に、そのネットカフェのネットワークからテレワークのパソコンへ、悪意を持って不正に侵入される危険性があります。侵入されれば、データを盗まれたり、社内ネットワークに侵入されたり、クラウドアクセスを傍受/妨害/悪用されたりする危険性が高くなります。
まずテレワーク導入前の、一般的な自宅の環境を想定してみます。
<自宅環境の例>
この環境を、テレワーク環境へ移行してみます。
通信速度は問題ないでしょう。
テレワーク用パソコンは、会社から新たに支給されないケースが多いです。… ③
上記の①②③より、個人用パソコンでのVPN&RD方式を選択します。
テレワーク用パソコンに、会社から提供されるVPN接続クライアントソフトをインストールします。
社外から社内ネットワークへ接続するためのルールに沿った準備をします。具体的には、ウイルスソフトのインストールとスキャン、セキュリティアップデート設定、HDD暗号化などです。
その他の機材は使うアプリによりますが、例えばウェブ会議であればヘッドセットやカメラなどが必要になります。
社外の環境も千差万別ですが、少なくともフリーWi-Fiやネットカフェなどから、社内ネットワークへの接続は避けるべきです。
例えば、ネットカフェのフリーWi-Fiに接続した場合、SSL-VPN通信とは無関係に、そのネットカフェのネットワークからテレワークのパソコンへ、悪意を持って不正に侵入される危険性があります。侵入されれば、データを盗まれたり、社内ネットワークに侵入されたり、クラウドアクセスを傍受/妨害/悪用されたりする危険性が高くなります。
まずテレワーク導入前の、一般的な自宅の環境を想定してみます。
<自宅環境の例>
- ISPと光回線1Gbpsの契約をしています。
- ISPから提供されたONUは、無線LANルーター内蔵です。
- 自宅の5年落ちのパソコンは、Wi-FiでONUとつながっています。… ①
- パソコンを置ける場所は１台分のスペースしかありません。 … ②
この環境を、テレワーク環境へ移行してみます。
通信速度は問題ないでしょう。
テレワーク用パソコンは、会社から新たに支給されないケースが多いです。… ③
上記の①②③より、個人用パソコンでのVPN&RD方式を選択します。
テレワーク用パソコンに、会社から提供されるVPN接続クライアントソフトをインストールします。
社外から社内ネットワークへ接続するためのルールに沿った準備をします。具体的には、ウイルスソフトのインストールとスキャン、セキュリティアップデート設定、HDD暗号化などです。
その他の機材は使うアプリによりますが、例えばウェブ会議であればヘッドセットやカメラなどが必要になります。
テレワークの基礎知識から、ITインフラに着目したテレワーク環境の構築までを紹介しました。
この記事以外の選択肢もたくさんあります。性急にテレワーク導入が進んだことで、十分な対策を講じることができなかったテレワーク環境に振り回されていませんか？
導入後に以下のような課題がよく聞かれます。
また、テレワークの心地よさに要求が増え、機能拡張が追い付かない、という声も良く聞きます。
今後はDXへの要望が出てくるなど、ITが経営に与える影響は強くなっていくでしょう。
この記事以外の選択肢もたくさんあります。性急にテレワーク導入が進んだことで、十分な対策を講じることができなかったテレワーク環境に振り回されていませんか？
導入後に以下のような課題がよく聞かれます。
- セキュリティは大丈夫なのか？
- 社員を増員する時には、対応方法は？
- ファイルサーバーの容量を増やす方法が分からない。
- 問題に対処すると、モグラたたきのように別の問題が起きてしまう。
- 機能が妥当なのか、不足しているのか、過剰なのかが分からない。
また、テレワークの心地よさに要求が増え、機能拡張が追い付かない、という声も良く聞きます。
今後はDXへの要望が出てくるなど、ITが経営に与える影響は強くなっていくでしょう。
IT環境の現状に、今後に、お困りごとがありましたら、ぜひ当社にご相談ください。
ITインフラサービスのご依頼、ご相談はお問合せフォームにて承ります。
ITインフラサービスのご依頼、ご相談はお問合せフォームにて承ります。
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